リフォームの記者の目一覧

2021/1/12

記者の目 2021/1/12

「団地リノベ」も新たな生活様式に対応

(独)都市再生機構(UR都市機構)や東京都住宅供給公社の分譲・賃貸住宅などで構成される「光が丘パークタウン」(東京都練馬区・板橋区)。戦前は「成増陸軍飛行場」、戦後は米軍家族住宅「グラントハイツ」に姿を変え、それが全面返還された1973年に同パ...

2020/10/14

2020/10/7

記者の目 2020/10/7

「顧客目線」のリノベーション(前編)

「子供が成長して部屋が手狭になった」「収納スペースがもっと欲しい」「親子でのコミュニケーションが足りない」など、子育て世代の住まいに関する悩みは多い。しかし、広い家に住み替えるにはコストがかかるし、物件によっては大幅なリノベーションが難しいケー...

2020/3/10

記者の目 2020/3/10

地域情報を武器にネット集客に挑む!

自社のPR、そして集客のために、今やほとんどの不動産会社が自社でホームページを開設している。しかし、実際の集客につなげられている不動産会社は、決して多くはないのではなかろうか。

2019/11/5

2019/8/30

記者の目 2019/8/30

IoT・AIを活用した「未来の団地」

全国に約1,500の団地を有する(独)都市再生機構(UR都市機構)が、2030年の未来を見据えた「Open Smart UR」構想を打ち立てた。IoT・AIを活用し、「スマートな住環境」を目指すというものだ。

2017/11/28

記者の目 2017/11/28

相続物件を浜松初のシェアMに

必ずしも好立地ではない賃貸物件を相続したら…。売却、建て替え、用途変更による有効活用などいくつかの道が考えられるが、今回、取り上げる「365BASE」(浜松市中区)は、浜松市で企業の社員寮として建築された物件を相続で取得したオーナーが、周辺では...

  1. 1

検索オプション

※ 複数のワードを入れるときはスペースを空けてください

含む
含まない
検索対象
カテゴリ
並べ替え
期間

新着ムック本のご紹介

ハザードマップ活用 基礎知識

不動産会社が知っておくべき ハザードマップ活用 基礎知識
お客さまへの「安心」「安全」の提供に役立てよう! 900円+税(送料サービス)

2020年8月28日の宅建業法改正に合わせ情報を追加
ご購入はこちら
NEW

月刊不動産流通

月刊不動産流通 月刊誌 2024年6月号
「特定空家」にしないため…
ご購入はこちら

ピックアップ書籍

ムックハザードマップ活用 基礎知識

自然災害に備え、いま必読の一冊!

価格: 990円(税込み・送料サービス)

お知らせ

2024/5/5

「月刊不動産流通2024年6月号」発売開始!

月刊不動産流通2024年6月号」の発売を開始しました!

編集部レポート「官民連携で進む 空き家対策Ⅳ 特措法改正でどう変わる」では、2023年12月施行の「空家等対策の推進に関する特別措置法の一部を改正する法律」を国土交通省担当者が解説。

あわせて、二人三脚で空き家対策に取り組む各地の団体と自治体を取材しました。「滋賀県東近江市」「和歌山県橋本市」「新潟県三条市」「東京都調布市」が登場します!空き家の軒数も異なり、取り組みもさまざま。ぜひ、最新の取り組み事例をご覧ください。